防犯カメラの電気代は1ヵ月いくら？計算方法や電気代を抑えるコツも解説

防犯カメラにかかる電気代は、 次の計算式で求めることができます。

1ヵ月の電気料金 = 防犯カメラの消費電力（W）÷1,000×1ヵ月の使用時間（h）×1kWhあたりの電力料金単価 ※

※2024年6月時点の目安単価は、31円/kWh(税込)

参考：よくある質問 Q&A｜公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会

ただし、 お住まいの地域や契約会社・燃料費調整制度により異なる点にご留意ください。

燃料費調整制度とは、電気をつくるために必要な燃料（原油・LNG・石炭）の価格変動に応じて電気料金を調整する仕組みです。

参考：月々の電気料金の内訳｜資源エネルギー庁

これらを踏まえて、株式会社MIYOSHIが提供するカンタン監視カメラG-camを例に、1ヵ月（31日）の電気代を算出してみると「約231円/月」でした。

G-camの1ヵ月の電気代 = 10（W）÷1,000×744×31= 230.64 ≒ 231円/月

※G-camはレコーダーやネットワーク機能を搭載している一体型カメラなので、カメラ単体の電気代とは異なります。

ちなみに、カメラの消費電力は取扱説明書などに記載されています。

▼記載例

次に防犯カメラの 周辺機器にかかる電気代を解説します。主な周辺機器は下記のとおりです。

1. ​​カメラ本体
2. 一体型カメラ
3. レコーダー
4. モニター

防犯カメラの1ヵ月にかかる電気代は、カメラ本体と周辺機器を合わせたトータルの電気代でシミュレーションすることが大切です。

1.カメラ本体｜約46円/月

カメラ本体の消費電力はモデルによって異なりますが、約0.5W〜2W程度といわれています。

平均的なカメラ本体の消費電力を2Wとして、前述の電気代の算出方法に沿って計算すると、 1ヵ月あたり約46円です。

カメラ本体の1ヵ月の電気代 = 2（W）÷1,000×744×31= 46.128 ≒ 46円/月

2.一体型カメラ｜約231円/月

一体型カメラとは、レコーダーやネットワーク機能を搭載したカメラのことです。カメラ単体とは違い、稼働する機器が増えるぶん消費電力も大きくなる傾向があります。

一体型カメラである「G-cam」と同じ10Wとして計算すると 1ヵ月あたりの電気代は約231円です。

一体型カメラの1ヵ月の電気代 = 10（W）÷1,000×744×31=230.64 ≒ 231円/月

下記の記事では、一体型カメラの特徴やメリットを解説しているので関心のある方はご覧ください。

防犯カメラは通信一体型のタイプが便利！メリットや選び方を紹介 

3.レコーダー｜約461円/月

レコーダーは、防犯カメラの映像を保存する機器です。平均的なレコーダーの消費電力を20W程度として計算すると、 1ヵ月あたりの電気代は約461円です。

レコーダーの1ヵ月の電気代 = 20（W）÷1,000×744×31= 461.28 ≒ 461円/月

4.モニター｜約461円/月

モニターは映像を確認するために使用され、その消費電力は画面サイズや使用時間によって異なります。

平均的なモニターの消費電力を20Wとして、24時間監視した場合、 1ヵ月の電気代は約461円です。

モニターの1ヵ月の電気代 = 20（W）÷1,000×744×31= 461.28 ≒ 461円/月

これら周辺機器の 電気代を合計すると、下記のようになります。

【一体型カメラでモニターを使用する場合】

（一体型カメラ）231円/月＋（モニター）461円/月＝692円/月

【一体型カメラではない場合】
（カメラ本体）46円/月＋（レコーダー）461円/月＋（モニター）461円/月＝968円/月

一体型でない場合と比べて 一体型の防犯カメラの場合は、トータルの電気代が安く済む傾向にあることがわかります。

本章では、防犯カメラの 電気代を安く抑えるコツを5つお伝えします。

1. 必要な場所にのみ設置する
2. タイマーやセンサーを活用する
3. 電力会社のプランを見直す
4. 補助金を申請する
5. 付属機器が不要なカメラを選ぶ

ひとつずつ見ていきましょう。

コツ1.必要な場所にのみ設置する

防犯カメラを 必要な場所にのみ設置することで、無駄な電力消費が抑えられます。

防犯カメラで目的に沿った映像を残すためには、カメラの台数が多ければいいというものではありません。

「限られた数の監視カメラを使って、最も効果的に見守るためのカメラの配置」をさまざまな方法を使って実験した研究もあります。

この研究では、「 カメラの数を増やすと多くの情報を集められるが、配置の仕方によって少ないカメラ台数で最適な配置を見つけられる」ことがわかっています。

参考：監視カメラシステムにおける最適カメラ配置探索シミュレーション｜電気通信大学

最適な配置は専門的な経験と知識が必要なため、広範囲を監視したい場合や多数のカメラを設置する際は、業者へ相談するのがおすすめです。

コツ2.タイマーやセンサーを活用する

タイマーやモーションセンサーを活用して、 カメラが必要なときだけ稼働するように設定すると、電力消費を抑えることが可能です。

夜間や不在時にのみ、カメラを稼働させるシーンでは「動体に反応して撮影を始められるセンサーを搭載したカメラ」などを選択すると、無駄な電力使用を避けられます。

下記の記事では、人感センサー付きカメラの種類やメリットなどを解説しているので、併せてご覧ください。

人感センサー付き防犯カメラがおすすめ！どんなシーンで役立つ？

コツ3.電力会社のプランを見直す

電力会社や料金メニューを自由に選択できる今、 料金プランを見直し、最適なプランに変更することで電気代を節約できます。

例えば、夜間料金が安いプランを選び、カメラの稼働時間を調整すると電力コストの削減が可能です。

多様な料金の仕組みや料金メニューの例を知りたい方は、資源エネルギー庁のページをチェックしてみてください。

参考：料金の仕組みと料金メニュー例のご紹介｜資源エネルギー庁

コツ4.補助金を申請する

省電力の防犯カメラを導入する際に、 自治体や政府が提供する補助金を検討してみましょう。

例えば、東京都の防犯設備運用経費補助金では、省電力性能を持つ防犯カメラの購入・設置費用の一部を補助してくれる制度があります。

補助金を申請することで、初期投資を抑えながら省エネルギー対策が実現できます。しかし、 受給できる条件などが各自治体で定められているため、申請方法や詳細については各自治体や関連する窓口で確認しましょう。

下記の記事で補助金について解説していますので、併せてチェックしてみてください。

防犯カメラ・監視カメラの設置に利用できる補助金とは？補助金制度の概要や申請方法

コツ5.付属機器が不要なカメラを選ぶ

付属機器が不要な 「一体型の防犯カメラ」を選ぶと、節電に貢献します。

前章でも触れましたが、一体型カメラはカメラ本体に録画機能や通信機能が内蔵されているため、追加のレコーダーなどに電気代を必要としません。さらに、モニターにスマホやタブレットを活用すれば、実際のモニターよりも電気代が抑えられます。

次の章でおすすめの一体型カメラを紹介します。

ここでは、 省電力のおすすめ一体型防犯カメラを3つ紹介します。

1. G-cam｜株式会社MIYOSHI
2. Arlo Pro 4｜Arlo Technologies
3. TP-Link Tapo C310｜ティーピーリンクジャパン株式会社

ひとつずつ見ていきましょう。

1.G-cam｜株式会社MIYOSHI

▲G-cam

株式会社MIYOSHIが提供するレンタル監視カメラ「G-cam」は、モバイルSIMと設定済みルーターを内蔵した一体型カメラです。 初期費用0円、月額レンタル料金と電気代（ 231円/月 ）のみで防犯カメラが利用できます。

カンタン監視カメラG-camの主な特徴は、下記のとおりです。

1. 設置工事不要で取り付けはわずか3ステップと簡単
2. モバイルSIM内蔵のため、ネットワーク環境の整備も不要
3. レンタルのため工期が決まっている建設現場や工事現場にも最適
4. 全国どこでもタダでお届け・タダで返却できる
5. レンズ横回転最大350°縦回転最大90°で真下・真後ろまで監視できる
6. IP66等級を備え屋外の設置にも対応

1週間の無料お試し後、そのままレンタル開始もできる「G-cam」の詳細は、下記のボタンをクリックしてご確認ください。

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2.Arlo Pro 4｜Arlo Technologies

出典：ビックカメラ.com

Arlo Technologiesの「Arlo Pro 4」は、 長時間使用可能な充電式バッテリーを搭載した防犯カメラです。オプションでソーラーパネルも利用できるため、省電力での稼働が実現します。

Arlo Pro 4の主な特徴は下記のとおりです。

1. 2K HDR画質で、高画質の映像を提供し、広範囲の監視が可能
2. 動体検知や音声検知などのスマート機能が充実しており、効率的な監視が可能
3. フル充電まで2.9時間 (充電用アクセサリ使用時)

1回の充電で6ヵ月持続するバッテリーに加え、ワイヤレスのため柔軟な設置が可能です。

3.TP-Link Tapo C310｜ティーピーリンクジャパン株式会社

出典：amazon

ティーピーリンクジャパン株式会社の「TP-Link Tapo C310」は、 一体型カメラでも最大消費電力が5.4Wと低く、長時間の使用でも電力消費を抑えられる防犯カメラです。

TP-Link Tapo C310の主な特徴は、下記のとおりです。

1. Wi-Fiと有線接続が可能で、設置場所に応じて柔軟に対応できる
2. ナイトビジョン機能で夜間の監視も可能
3. スマホから相互音声通話対応ができる

有線・無線接続にも対応しているネットワークカメラで、監視範囲内に動きがあると手元に通知がくる設定ができるため、 宅配などの来訪者のチェックにも有用です。

コンビニエンスストアや空港・銀行・施設など、 24時間稼働している防犯カメラは少なくありません。

そこで本章では、同じく24時間稼働している電化製品である「冷蔵庫」と「一体型の防犯カメラ」の年間にかかる電気代を比較してみました。

なお、冷蔵庫の消費電力は資源エネルギー庁が発表する「省エネ性能カタログ゙2023」に掲載の年間消費電力量の推移2022年の値を用いています。

参考：省エネ性能カタログ2023年版｜資源エネルギー庁

比較表からもわかるように、 1年間24時間稼働した場合の防犯カメラの電気代は、家庭用冷蔵庫の3分の1以下で済むことがわかります。カメラの台数や種類・周辺機器でも変わりますが、ひとつの目安としてお役立てください。

補足として、防犯カメラの 「電気代以外にかかる維持費」の一部を紹介します。

※参考：家計調査報告〔 家計収支編 〕2023年（令和5年）平均結果の概要｜総務省

なお、上記以外にもメンテナンス代や故障した際の修理費なども含まれます。

一方で一体型カメラであり、レンタルサービスをおこなっている「G-cam」の場合、 月額使用料と毎月の電気代（ 約231円/月 ）で済むため、コストを抑えたい方におすすめです。

今回は、防犯カメラの電気代について解説してきました。

カメラのタイプによって周辺機器の使用の有無が異なるため、設置する環境に適したタイプを選びつつ、電気代を安く抑えるコツを試してみてください。

【防犯カメラの電気代を安く抑える5つのコツ】
1. 必要な場所にのみ設置する
2. タイマーやセンサーを活用する
3. 電力会社のプランを見直す
4. 補助金を申請する
5. 付属機器が不要なカメラを選ぶ

なお、株式会社MIYOSHIがレンタルサービスをおこなっているカンタン監視カメラ「G-cam」は、 モバイルSIM内蔵の一体型カメラのため、新たにレコーダーの電気代やネットワーク環境の整備が必要になることがありません。

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