防犯カメラのリース・レンタルの選び方！メリット・デメリットを徹底解説

防犯カメラを設置するにあたり、リースにすべきかレンタルにすべきか、または購入すべきか迷ってしまうという方も多いでしょう。防犯カメラのリース契約は、メリットも多いですが、知っておくべきデメリットもあります。

そこで今回は、防犯カメラのリースについて、メリット・デメリット、レンタルとの違いを分かりやすく解説します。

防犯カメラのリースとは

リースとは、リース会社が購入した商品を利用する契約のことです。「販売会社」「リース会社」「利用者(会社または個人)」の3社(者)間でリース契約を締結するのが一般的です。

例えば防犯カメラをリース契約する場合、リース会社は販売会社に防犯カメラの購入代金を支払います。代金を受け取った販売会社は、利用者が指定する場所へ防犯カメラを納品します。利用者は防犯カメラを利用しながら、毎月リース料(賃貸料)をリース会社に支払うという仕組みです。

防犯カメラのリース契約期間は、耐用年数に合わせて6～7年間というケースが一般的です。契約期間が長ければ長いほど, 利用者が毎月支払うリース料は安くなります。

防犯カメラのリースとレンタルとの違い

リースと似たような仕組みとして、レンタルがあげられます。

防犯カメラをレンタルする場合は、レンタル会社と利用者の間で2社(者)間の契約を行います。販売会社から防犯カメラを購入するのはレンタル会社で、納品もレンタル会社に行われます。レンタル会社は納品された防犯カメラを在庫として抱え、必要に応じて不特定多数の利用者に貸し出しを行います。

防犯カメラのレンタルは、1日単位や1週間単位、1ヵ月単位のものも多く、契約期間は長くても3年程度までとなるのが一般的です。短期間だけ使いたいというニーズにマッチしますが、5年以上の長期間利用する場合は、リースや購入と比べて費用が割高になる場合もあります。

▼防犯カメラのレンタルについて詳しくは
「防犯カメラのレンタルとは？5つのメリットや購入との違いを解説」

防犯カメラをリースするメリット・デメリット

メリット

防犯カメラをリース契約するメリットは、以下の点にあります。

リースをする最大のメリットは、防犯カメラ購入にかかる代金を一度に支払うのではなく、月々のリース料として計画的な支払いができる点にあります。資産計上や減価償却、固定資産税の支払も不要なため、事務手続きを簡素化できるというメリットもあります。

リースであっても購入であっても、防犯カメラの設置ができるという点では何も違いはありません。

しかし、一度に代金を支払うのではなく月々のリース料として一定の金額を支払うことで、会社のキャッシュフローにダメージを与えることなく、資金計画も立てやすくなります。

デメリット

防犯カメラのリースには、デメリットもあります。

前述の通り、防犯カメラのリースは6～7年間の契約となるのが一般的です。

リース会社に支払うリース料(賃貸料)には、手数料や保険料、固定資産税などが含まれるため、最終的な支払い総額は、購入代金よりも高くなってしまいます。

また、リース契約の契約期間を終えたからといって防犯カメラを所有できるわけではありません。契約終了後もカメラを使い続けるには再リース契約を交わす必要があり、再リース料の支払いが必要となります。

防犯カメラをレンタルするメリット・デメリット

メリット

防犯カメラをレンタルするメリットは、以下の通りです。

防犯カメラのレンタルは、必要な期間のみ利用することができ、途中解約もしやすい点が大きなメリットです。1日単位や1週間単位、1ヵ月単位など、プロジェクトの期間に合わせて柔軟に契約できるため、無駄なコストが発生しません。

レンタルに必要な費用は月々のレンタル料のみで、リースと同じく、資産計上や減価償却、固定資産税の支払も不要です。経理処理が簡単になるため、事務作業の負担を軽減できます。

初期費用はもちろん、保守や修理のための費用も必要ないため、資金計画も立てやすいでしょう。特に建設現場や工事現場など、使用期間が明確に決まっている場合は、予算管理がしやすく、突発的な出費も抑えられます。

▼月額料金の違いについて詳しくはこちら
「防犯カメラの月額料金はいくら？レンタル・リース・購入の費用相場と選び方のポイントを解説」

 デメリット

防犯カメラのレンタルには、以下のようなデメリットもあります。

レンタルは短期間の利用では費用を抑えられますが、長期間にわたって利用する場合は月々のレンタル料が積み重なり、購入やリースと比較してトータルコストが割高になる可能性があります。

また、契約前には最低利用期間や解約条件をしっかり確認しておくことが重要です。

そのほか、レンタルで提供される防犯カメラは、レンタル会社が在庫として保有している機種に限られる点も押さえておきましょう。

防犯カメラはリース・レンタル・購入のどれがおすすめ?

防犯カメラを導入する際、リース・レンタル・購入のどれを選ぶべきか迷う方も多いでしょう。それぞれの契約形態には特徴があり、利用目的や期間によって最適な選択肢が異なります。ここでは、各契約形態が向いているケースを具体的に解説します。

レンタルが向いている場合

防犯カメラのレンタルは、以下のような場合に適しています。

利用期間が短期(1ヵ月〜1年程度)のとき

お試しで防犯カメラを導入してみたい、または自社の環境で実際に使用感を確かめたい場合、レンタルなら気軽に導入できます。

一時的に多くの機材や車両が必要になったとき

イベントや臨時の催事会場など、期間限定での監視が必要な場面では、必要な期間だけ利用できるレンタルが最適です。

保管や廃棄の手間を省きたいとき

レンタルなら、使わないときの保管場所を確保する必要はありません。不要になった際の廃棄手続きもレンタル会社に任せられるため、管理の負担を大幅に軽減できます。

工期5年以内の建設・工事現場に設置したいとき

建設現場や工事現場に設置する場合で、工期が5年以内であればレンタルが適しています。工期に合わせて柔軟に契約期間を調整でき、工事完了後の機器処分の手間もかかりません。

なお、建設現場や工事現場に最適なレンタルカメラをお探しの方は、G-camをご検討ください。
Wi-Fi環境が整っていない屋外でも電源ひとつあれば、すぐに監視を始めることができます。全機種にIP66相当の防塵防水機能が備わった全天候対応なので、屋外への常時設置も問題ありません。

リースが向いている場合

防犯カメラのリースは、以下のような場合に最適です。

複数台を長い期間(5〜7年程度)利用するとき

特にオフィスや店舗に設置する場合、ある程度長い期間(5〜7年程度)、複数台を設置するケースが多いでしょう。

リースなら、長期契約により月々の支払額を抑えながら、必要な台数を導入できます。

開業するとき

新規店舗を開業する際など、まとまった初期費用をかけずに最新設備を導入したい場合もリースが有効です。

開業準備には多額の資金が必要となるため、防犯カメラの購入費用を抑つつ、セキュリティ対策を万全にできる点は大きなメリットです。

資金繰りを良くしたいとき

カメラ料金を月々定額で分割支払いにし、資金繰りをしやすくしたい企業にもリースがおすすめです。一度に大きな出費をせず、毎月一定の金額を経費として処理できるため、キャッシュフローの管理がしやすくなります。

メンテナンスを任せたいとき

リース会社が保守・メンテナンスを行う場合があるため、専門知識がなくても安心して運用できます。

購入が向いている場合

防犯カメラの購入は、以下のような場合に適しています。

長期所有したいとき

自分で自由に利用・処分したい、または将来的な売却を考えている場合は、購入が最適です。所有権が自社にあるため、機器の扱いについて制約を受けることがありません。

設置台数が少ないとき

少ない台数であれば、まとまった購入費用を用意しやすく、長期的に見ればリースやレンタルよりもコストを抑えられます。

利用頻度が高いとき

頻繁に防犯カメラを使用する環境では、月額費用が継続的に発生するリースやレンタルよりも、購入して長期間使用する方が総費用を抑えられます。

防犯カメラの「リース」「レンタル」は利用計画をもとに決めよう!

防犯カメラの導入方法には、リース、レンタル、購入という3つの選択肢があり、それぞれにメリットとデメリットがあります。

レンタルは短期利用に適しており、特に建設現場や工事現場など工期が明確な場合に最適です。リースは5〜7年程度の長期利用向けで、初期費用を抑えつつ資金繰りがしやすくなります。購入は長期所有を前提とする場合に、トータルコストを抑えられます。

自社の利用期間や予算、設置環境を考慮し、最適な導入方法を選択することで、効果的なセキュリティ対策を実現できるでしょう。